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ブラック

1: 名無し 2017/01/24(火)17:55:10 ID:MN9

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まずは今までにやったバイトでキツいと思ったやつあげてくれや
ワイは飲食、引越しや

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1: 名無しさん@おーぷん 2017/02/13(月)01:58:48 ID:NRx

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79件来てる
寝れねえ

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1: 名無しさん@おーぷん 2016/02/15(月)06:26:56 ID:2V4

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歯向かったり勝手に有給とったらいじめられて退職不可避なんやろ?
上位10%以外社畜にならな生きていけんやんけ

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1: 名無しさん 2014/03/14(金)05:47:31 ID:PY8PiN0LN

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まだ3カ月だがヤバイ
毎日20時まで残業で休み全くない
給料は保険完備退職金ありだが手取り14万
俺と同期の人は毎日23時まで仕事してる

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1: 名無しさん@おーぷん 投稿日:2016/05/02(月)17:39:23 ID:lsL

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可哀想

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1: BBxed!! スリーパーホールド(庭)@\(^o^)/ 2016/04/13(水) 09:29:44.98 ID:eVSGHbS70●.net BE:545512288-PLT(16445) ポイント特典

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中国人実習生への残業代未払い、また発覚 最上地域の縫製業者を立件へ 
2016年04月13日 08:15
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 最上地域の縫製業者による中国人技能実習生に対する残業代未払いが相次いでいる問題で、
県内の捜査機関が新たに同地域の縫製業者が同様の不法行為をしている情報をつかみ、
労働基準法違反容疑で、近く立件する方針を固めたことが12日、複数の関係者への取材で分かった。
この業者は実習生のパスポートや預金通帳を会社が保管。実習生は容易に離職できない
状況だったとみられる。

 県内では真室川町の縫製業者が同様の容疑で昨年9月に書類送検されている。

 関係者によると、今回、捜査対象となっている縫製業者は既に業務を停止しているという。
時間外労働(残業)は通常勤務時間に支払われる賃金の25%以上、休日労働は35%以上の
割増賃金を支払わなければならないが、相当額を支払わずに働かせていたとされる。
実習生は複数人おり、会社側は残業時間の時給を最低賃金(696円)以下の低い額に設定した上、
長時間労働をさせていたとみられる。
(以下略)
http://yamagata-np.jp/news/201604/13/kj_2016041300246.php

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1: 風吹けば名無し@\(^o^)/ 2016/03/15(火) 12:40:28.05 ID:LA+sC1pd0.net

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1(右)モテると聞いてたのに1人も彼女出来ず
2(中)初めの先輩がアスペでいきなり休職
3(一)ワイ、ハゲ始める(クリニックで治療も意味なし)
4(左)最近同期がパワハラで自殺(もみ消されてる)
5(三)1年目から毎日10時帰り(残業代なし)
6(二)街コンで「公務員でもアレじゃね(笑)」という声を聞いてしまう
7(遊)職場主催の障害者のイベントの動員に行ったら障害者と間違えられる
8(捕)同期が有名人の住基見て処分される
9(投)一昨日で仕事を辞めた

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1: 海江田三郎 ★ 2016/03/05(土) 09:37:54.52 ID:CAP_USER.net

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http://biz-journal.jp/2016/03/post_14074.html

長時間労働に長時間残業、それなのにもかかわらず、賃金額はほぼ一定。時給換算してみたら最低賃金以下だった――。
このような、いわゆる「ブラック労働」の問題を、最近よく耳にする。
 このブラック労働は、飲食や小売りなどのサービス業に多く見られるが、最近クローズアップされているのは公立学校の教員だ。
通常の授業など、教員としての職務に加え、当然のように部活の顧問を担当させられることが、特に問題視されている。
しかも、休日に部活指導に従事しても、手当は微々たるもの。顧問となった教員自身の部活経験がなくても顧問を担当させられる。
 部活顧問をしている影響で、本来の教員としての職務にも支障を来す上、プライベートも浸食されてしまっているという。なかには100日連続勤務や1年で7日間しか休みがなかったという教員もいる。そんな公立学校の教員職はブラック労働の典型例ともいわれており、現在インターネット上で「教師に部活の顧問をする・しないの選択権をください」という署名活動まで行われているのだ。
 そもそも学校の教員が部活の顧問を担当することは、教員としての職務の範囲内なのだろうか。労働問題に詳しい浅野英之弁護士は、次のように話す。
「現在、ほとんどの公立学校において、教員が部活の顧問を担当することが事実上当然とされている状況です。このような状況からすると、部活の顧問を担当することが採用以前から予想できた場合には、部活顧問業務も教員としての職務の範囲内といえるでしょう。
とはいえ、学校と教員との間で労働条件の争いとならないよう、学校側としては教員の採用段階で、どの程度の部活顧問業務があるのかを事前に説明しておくべきだと考えられます」(浅野弁護士)
 そうだとすると、採用段階で、たとえ教員が部活の顧問を担当したくないと思っていても、採用面接の際に学校からの説明さえあれば、部活の顧問を担当することが当然に教員としての職務の範囲内に含まれてしまうのだろうか。

「どうしても部活の顧問をやりたくない人が、採用面接の際にその旨を学校側に伝え、学校側もそれを了承した上で学校側から部活の顧問を行わない教員として採用されていたという例外的な場合であれば、部活の顧問はその教員の職務の範囲外となります」(同)
 とはいえ、こうした特殊なケースが認められる教員はほとんどいないのが実情だろう。部活の顧問を担当することが職務の範囲内であり、学校が教員に対して業務命令として部活の顧問を担当させることはできる場合が多そうだ。

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